日本の子ども英語教育について

外国語教育は、いつ始めるとよいのか？「早いほうがいい？」「早すぎると悪影響！」・・・世界中の多くの研究者が、様々な論点を発表しています。私は、少なくともヨーロッパ言語を母語とする人の第二外国語習得と、日本語を母語とする日本人は、分けて考える必要があると思う。 つまり、英語以外のヨーロッパ言語を母語とする人が、外国語として英語を学ぶのと同じように、日本人が英語を学ぶことはない。それは、言語体系が似ている言語を学ぶ場合と、全く違う体系の言語を学ぶ違いだ。 だからこそ、「いつはじめるか」を議論する前に、「単一言語社会に生きる日本人のための英語習得法」という考え方が必要だと思う。その上で、もし早期に英語教育をはじめるなら、「子どもが学ぶ」ということと共に「日本語を母語として、英語を学ぶ」という二軸で考える必要があると思う。 なぜ、そんなことを考えるかというと、いよいよ2011年4月から、小学校での英語必修化がはじまるからである。まずは、5、6年生からとのことだが、英語教育の低年齢化が、さらに加速化することは必至。実際に、幼児英語教育に対する関心は、急激に高まっており、未就学児（幼稚園児、保育園児）の習い事として、スイミングの次に英会話が来ている。実際に、未就学児が一日に数時間、週1日～5日程度英語の環境で、保育・教育を受ける「プリスクール」の数は、2005年の114件から2009年の293件と約3倍、子ども英会話教室も、最近では、小学生ではなく、幼稚園児を対象とするところが、急激に増えている。 そもそも「言語」というものは、文化背景と密接に関わっており、それは、「アイデンティティー」に直結する。つまり、母国語とその言語が有する文化背景が、その人のアイデンティティーを形成するのである。これは、単一言語、単一民族である日本人にとっては、実感が薄い。つまり、言語習得プロセスの途中にいる幼児に、他の文化背景を持つ言語を学ばせる場合には、注意が必要だということである。さもないと、アイデンティティの確立において、支障をきたす可能性があるのである。 わかりやすいケースで言えば、乳幼児期や子ども時代を海外で過ごした日本人の子どもが、帰国子女として、帰国する。親は日本人なので、日本語は流暢だし、学校では英語なので、英語も流暢である。誰もがうらやむケースだが、当の本人は、大人になってから、自らのアイデンティティがどこにあるのか、わからなくなって悩むケースは多い。アメリカ人からは、日本人にしては「英語が上手ですね」と言われ、日本では、帰国子女にしては、「日本語も問題ないですね」といわれてしまう。つまり、母国語が存在しないのだ。マルチリンガルというと聞こえは良いが、どちらも外国語なのである。これは、単なる言語の問題にとどまらない。この先には、「自分は日本人なのか？それともアメリカ人なのか？」という民族アイデンティティの問題となるのである。それは、自我の確立の中枢を担う価値観に関わることなのである。 私の高校時代の友人にも、同じような状況の友人がいる。彼は、あるとき私に打ち明けた。「自分は、アメリカでも、日本でも、外国人扱いをされてきた。」彼の両親や兄弟は、アメリカ本土に暮らしている。祖父母は、名古屋である。両親も祖父母も、日本人なので、血としては日本人だ。彼は、帰国子女として、一流大学に進み、誰もがうらやむ一流企業に就職した優秀な男だ。しかし、彼は、そうしたキャリアを、あるときすべて捨てた。そんな彼が、安住の地として選んだ地は、日本でも、アメリカ本土でもなく、ハワイである。 話を元に戻そう。何が言いたいかというと、母国語を習得時期の子どもの外国語教育については、「子どもの発達」についての注意と、「母国語の言語背景と学ぼうとする外国語の言語背景」についての注意の両方が必要なのだということ。「子どもであって日本人、日本人であって子ども」ということである。 とりわけ、日本において、あるいは、英語以外の言語を母語とする国においては、多くの場合、外国語というのは、英語であろう。では、「日本人のための」という視点や「子どものための」という視点の英語教授法は、どれだけ存在するだろうか。そのように謳っているだけではなく、そのような目的を持って体系化された英語教授法である。その上、この二つの要素を併せて体系化したものとなると、皆無ではなかろうかと思う。 私が、（財）チャイルドTESL教育協会において、成し遂げたいのは、「日本語を母国語とする、子どもに特化した英語教授法」の確立である。